免責事項
免責事項
本サイトの利用規定
本サイトはBASFにより運営されており、これらに関するすべての権利はBASFに帰属します。
免責事項
当サイト内で提供される情報は細心の注意を払って作成されています。しかし提供される情報の正確性、完全性、信頼性、有用性および適時性について、BASFは一切の責任を負いません。従って利用者はすべての情報の使用目的への適合性を専門的に確認するか、または専門的に確認する義務があります。
BASFは、一般的な法律に基づき、当サイト内で提供する上場に責任を負います。しかしながら、BASFは送信または保存された第三者の情報を監視する義務、または違法行為を示す状況を調査する義務を負わないものとします。一般法に基づく情報の削除または使用阻止の義務は影響を受けません。ただし、責任を負うことができるのは、特定の侵害を知った日からに限られます。そのような違反の通知があった場合、BASFは直ちにコンテンツを削除します。
当サイトおよびあらゆる製品情報(以下、「製品情報」または「製品コンテンツ」)」は、「現状のまま」提供され、法律で認められている範囲において、いかなる種類の(明示または黙示の)保証、責務または責任も負わないものとします。故意の不法行為の場合を除き、BASFは、本情報の使用に起因または関連して生じた損害について責任を負いません。いかなる場合においても、BASFは、かかるコンテンツの使用に起因または関連して生じた間接的、偶発的または結果的損害について責任を負わず、一切の責任を負わないものとします。
リンクについて
当サイトで提供されるのコンテンツには、BASFが管理していない外部ウェブサイトへのリンクも含まれています。BASFはリンクされているサイトおよびリンクしたサイトに対する内容について一切の責任を負いません。
リンクされた外部ウェブサイトは、リンク時には違法性がないことを確認していますは永続的な維持をお役するものではありません。違反の通知があった場合、BASFはそのようなリンクをただちに削除します。さらにBASFは、これらのサイトまたはそのコンテンツの利用可能性について責任を負いません。
著作権
本サイト内が提供するすべてのコンテンツおよび著作物は、著作権法の対象となります。複製、加工、配布、および著作権法の範囲外のいかなる使用も、BASFの書面による同意が必要です。コンテンツがBASFによって作成されたものでない場合、第三者の著作権を遵守しています。特に第三者のコンテンツはそのように表示されています。しかしながら、利用者が著作権侵害に気付いた場合、BASFは利用者に通知を求めます。そのような違反の通知があった場合、BASFは直ちにコンテンツを削除します。
製品情報
第三者からの提供情報および文書
当サイトの利用者に提供される製品情報が第三者の在庫データに基づいている限り、最終更新日はデータシートから取得することができる。
BASFは、第三者による情報の正確性、完全性、信頼性、適時性、および有用性を保証するためにあらゆる努力を払いましたが、BASFは、法律で認められる範囲において、いかなる保証または責務も負いません。
BASFが提供する情報および文書
BASF製品に関する情報は、BASFの最新の知識と経験に基づくものであり、認可当局の決定に準拠しています。しかしながら、これは製品の加工および用途に影響を及ぼす可能性のある多くの要因のため、使用者が自ら検証および試験を行うことを許可するものではありません。保管および使用はBASFの管理は及ばず、BASFは関連するすべての状況を予測できません。不適切な保管および使用により生じた賠償その他いかなる苦情、請求等の損害について、BASFは一切の責任を負いません。
取扱説明書に記載されていない使用方法は、BASFにより検証されていません。たとえ認可当局が認可・許容していても、BASF が推奨していない使用方法に起因する賠償その他いかなる苦情、請求等の損害について、BASFは一切の責任を負いません。
多様な地理的環境要因が製品の効果に影響を及ぼすことがあります。そのような結果について、BASFまたはBASFの販売パートナーはいかなる責任も負いません。
本製品の使用者は、既存の所有権、法律および規制、ならびに本製品の承認規定および説明書を遵守するものとします。またここに記載された情報を予告なしに変更または中止することがありますので、あらかじめご承知ください。
取引条件
書面による特別な規定がある場合を除き、BASFの取引条件は、本ウェブサイト、そのコンテンツ、資料および情報により変更されることはありません。
本サイトの更新
BASFは、本サイトの全部または一部の運営を予告なく変更または中止することがありますので、あらかじめご承知ください。
最終規定
本サイトまたはその使用に関連するあらゆる請求または訴訟は、抵触法の原則を除き、ドイツ法に準拠し解釈されるものとします。